その内腹囲は、テレビなどでおなじみですが、お腹周りにメジャーをあてて寸法測定をします。
BMI値は 体重（kg）÷身長（M）÷身長（M）という計算式から導き出されます。
血圧は従来通り看護師さんが測ってくれます。

あとの血糖・コレストロール・中性脂肪は血液検査で測るので、病院で採血してもらわないと出来ないと思われるでしょうが、この血液検査を自宅でやってみようという商品が自己検査キットです。

この検査キットを使えば、病院に通わなくても自分の都合に合わせて血液検査の結果が分かるため、生活改善の進み具合が自分でチェック出来ます。

自己診断グッズというのは元々昔からあって、試験紙に尿をかけて、試験紙の色の変わり具合で尿中の糖分量あるいは尿蛋白が出ているかどうかを、自分でチェックするというものなどは、かなり一般的に使われているようです。

ここで取り上げているメタボリック・シンドローム用の検査キットは、尿検査ではなく、血液検査用のキットです。

やり方は思ったより簡単で、指先をアルコール綿で消毒して、ランセットという器具の先端から飛び出る針がつける小さな傷から、血液を吸引器で小さな瓶に吸い出し、シリンダーで濾過して密封します。

自分でやる作業はここまでで、あとは採取した血液を検査センターに送って結果を待ちますが、検査項目によっては、その場で判定出来る項目もあります。

キットの価格は5,000円から8,000円ほどで、血液検査装置よりは安価です。

生活改善の進み具合を自分で確認するのは意義のある事ですから、検査キットの活用を図ってみてはいかがでしょうか。

まず受ける側からすれば、会社勤めでもないし、かといって自分からわざわざ時間を作って健康診断を受ける事のなかった人にとっては、義務化された事もあるし、無料だし、検査のお膳立てはされているわけだからずいぶんメリットはあると思われます。

またそうやって受けた人の中でメタボリック・シンドロームの徴候を指摘された人にしてみると、症状が出る前に知る事が出来たわけですから、将来の医療費負担を考えるとこれも相当なメリットではないでしょうか。

もっとも、早くから指摘されていてもほったらかしの人にとっては、これからのメタボ検診も何の意味もない事になりますが。

一方、医療者側から見ればどうでしょうか。
明らかなメリットは安定した検診費用という収入増でしょう。
また、今まで隠れていたメタボリック・シンドロームの患者及び予備軍が大量に発生するはずですから、診療費用が見込まれます。

ただ対象者がとても多いため、大混乱につながる可能性は充分あり、その中で一体どういう事態が起るのかは、やってみなければ分からないというのが本音ではないでしょうか。

さらに、国の立場からはどうでしょう。
これはもう国としてのメリットはいうまでもなく、メタボリック・シンドローム予備軍の段階で捕捉する事により、将来の医療費増大を抑止出来るという一点に尽きるでしょう。

いずれにしても国を挙げての壮大な実験ですから、何とかすべての立場の人にとって、何らかのメリットが生まれてほしいものです。

いつの事か分からない途方もないアイデアではなく、少しだけ先を読んだアイデアの方が、利益につながりやすいのかもしれません。

2008年4月から始まったメタボ検診は、40歳から74歳の健康保険加入者全員が受診する義務があるため、その人数は膨大なものになります。
該当する人は全国でおおよそ5600万人、そのうち、肥満体質でなおかつ血液検査などで異常が見つかり、メタボリック・シンドロームと診断される人は約25％、1400万人くらいだろうといわれています。
これらの人が、医師・保健師・管理栄養士と面接し、生活習慣の改善について指導を受けるわけです。
考えただけでも混乱が予想されますが、それにもまして、それぞれの専門家が充分確保されているのか懸念される所です。

そんな中で、管理栄養士と管理栄養士を必要とする側との間のコーディネーターを目指すビジネスモデルが登場しました。

それは、インターネット上のアメーバブログというサイトで提起されている、管理栄養士ビジネスです。

管理栄養士という職業は一般的な認知度がとても低く、全国でどの地域に何人いて、今どんな職場にいるのか、これからメタボ検診が本格的にスタートするのに当たって、どういう動向を示すのか、把握されていません。

そういう管理栄養士のネットワークを作って、データベースを構築し、ネット上で公開しようというものです。
また、需要があると思われる施設に管理栄養士を派遣する事業も検討しているようです。

まだ誰も手がけていないけれども、少し先には需要が見込めるポイントに焦点を当てたこのビジネスモデルは、案外有望なものなのかもしれません。

その考えが正しい事は、メタボ検診の検査項目をみても分かります。
腹囲・BMI・血圧・血糖値・中性脂肪・コレストロール。
この項目のどれも食べ物の影響が大きいものばかりです。

言い換えれば、とにかく痩せればすべての数値が改善します。

そもそも人が太る、痩せるというのは、摂取したカロリーを使い切れなければ、余ったカロリーが脂肪になって太るという、いってみれば非常に単純な原理なのです。

ただし、ここでよくある落とし穴が、食べ物から取り入れたカロリーを消費するには、大変な努力が必要だという事です。

具体的にいうと、30分ジョギングをすると300kcal消費しますが、菓子パンを1ヶ食べると300kcal摂取しますからジョギングの分は帳消しになるという事です。

しかしこれは運動しなくて良いという意味ではなくて、少し運動したから少々食べてもいいんじゃないのという考えは絶対禁物といいたいのです。
あくまでも、運動はしつつカロリーは制限しなければいけないという事です。

細かいカロリー計算は面倒な事なので、大まかな食事の種類でいうと、油や砂糖をたくさん使うジャンクフードやスナック菓子はやめて、和食を献立の中心にするというのがおすすめです。

ただ、和食の場合は塩味を控えめにという事だけご注意ください。

まず内蔵脂肪の付き具合を推測するために腹囲を測定し、男性で85cm以上、女性で90cm以上、あるいはBMI（体格指数）の値が25以上の人の中から、血圧・血糖値・コレストロール・中性脂肪の内一項目以上で基準値をオーバーした人に対して保健指導を行ないますが、その対象になる人は全員の内約25％、1400万人と予測されています。

これは大変な人数で、最初に受診する人たちが、一度に病院などに押し掛けると大混雑になるのは目に見えているといえますが、その中で保健指導を受ける予定の人も相当な数ですから、十分対応出来るのか懸念されます。

医師・保健師・管理栄養士の人数が足りるのかといった心配もさることながら、受け入れる施設が十分あるのか、心配されます。

しかし、これらの事は見方を変えれば、ビジネスチャンスといえなくもなさそうです。
医療分野でビジネスチャンスというのは少しなじまないような気もしますが、現実にはそういう面があるという事は、否定出来ないのではないでしょうか。

実際、検診の義務化に伴い、そのための施設の新設を行なう所も出てきています。

検診を受ける側、検診者を受け入れる側双方で発生する費用は相当な額になるのは間違いありません。
どんな施策でも円滑に運営されるまでは紆余曲折があるのは避けられないものですが、検診を受ける側に負担がかからないようにという事だけは願いたいものです。

40歳～74歳の健康保険加入者全員に、メタボリック・シンドロームを診断するためのメタボ健診を義務づけるものですが、これがもし、一つの会社の従業員が健康診断を受けるのであれば、同じ組織に属しているという事もあり、既にほとんど義務化されているといえるでしょう。

しかし、40歳以上の中高年の国民全員の受診となると極めてまれな事であり、国として本腰を入れている姿勢が感じられます。
なぜここまで本格的な取り組みをする事になったのでしょうか。

メタボ検診はメタボリック・シンドローム状態の患者をすくいあげて、生活改善の指導をするための健診です。
ところが現状は、マスメディア特にTVにおいて面白おかしく取り扱われ、単なる肥満退治としか取り上げられていません。

メタボリック・シンドロームの重要性を理解してもらうためには、健診を義務化して情報を提供し、事態の深刻さを共有する必要があるという判断なのではないかという見方があります。

しかし、一番深刻な理由は現在も、そして将来においても医療費の増大であり、そのための予防医療に傾注しようという事ではないでしょうか。

生活習慣病である糖尿病の患者は年々増えており、その中から症状が悪化して透析治療に移行する患者も、同じように増加して医療費増大に直結しています。

たとえ、健診の義務化によって新たなコストが発生するとしても、将来の医療費増大を何とか抑制したいというのが国の基本的考えではないでしょうか。

この言葉の意味は、メタボリズム（新陳代謝）＋シンドローム（症候群）で、代謝異常を引き起こす病気が複数合併している状態のことを言います。

しかしその実態は今も昔も変わらず、高血圧・糖尿病・高脂血症（中性脂肪・コレステロール）なのですが、ただメタボリック・シンドロームという用語の中に、肥満の要素が加わりました。

従来の生活習慣病になぜ肥満の要素が加わったのかというと、日本人の三大死因のうち心臓病と脳卒中を引き起こすのは動脈硬化ですが、その危険因子として、肥満が生活習慣病を引き起こし、その合併状態が動脈硬化を引き起こすという事が最近分かってきたのです。

要するに、肥満の元になっている内蔵脂肪が大きく関わっているわけです。
ですから、従来からの検査項目に加えてお腹周りのサイズも測定するメタボ検診が、メタボリック・シンドロームの診断に有効であるとされたのです。

ではその定義ですが、日本における定義及びメタボ検診での検査基準は次のようになっています。

・肥満：お腹周りが男性は85cm以上、女性は90cm以上またはBMI値が25以上・高血糖：空腹時の血糖値110mg/dl以上・高血圧：上（収縮期血圧）が130mmHg、下（拡張期血圧）が85mmHg以上・高脂血症：HDL（善玉）コレステロール値が40mg/dl未満または中性脂肪値が150mg/dl以上

この基準のうちまず肥満と判定され、続いて他の検査項目でどれか一つオーバーした場合に、メタボリック・シンドロームと診断されて医師などの指導を受ける事になります。

従来の検診では、基準値を超えても医師が口頭で注意し、検査結果を本人に通知してそれで終わりでした。
生活習慣が改善出来るかどうかは、本人の自覚に全面的に任されていたわけで、その結果がはかばかしくないのは、実績で明らかな事だったのでしょう。

今回のメタボ検診では、超えた基準値を正常値に戻すよう指導を徹底します。

大きく分ければ保健指導を行なうか否かですが、まず、腹囲かBMIかどちらかの基準値は超えたけれども他の３項目の検査で基準をクリアした方は保健指導の対象にはなりません。

次に、保健指導を行なうグループも二つに分かれていて、腹囲かBMIかどちらかの基準値を超え、かつ血糖・脂質・血圧の３項目のうちどれか１項目で基準値以上になった方には動機づけ支援として、医師や保健師、管理栄養士などが１回面接し、生活習慣の改善計画を立て、６ヶ月後に実績を評価します。

最後に、積極的支援として、腹囲及びBMIが基準値を超え、かつ血糖・脂質・血圧がいずれも基準値を超えた人に対しては、３ヶ月以上継続して生活習慣の改善を面接や電話などで支援し、６ヶ月後に実績を評価します。

さすがにここまでやると、保健指導をする側も受ける人も結構大変な労力と手間になりそうですね。

その分双方とも確実にコストアップになりそうですが、それを押してでも推進しないと将来の医療費増大は抑えられないという、国の危機感の表れではないでしょうか。

しかし、メタボ検診で検査する項目は腹囲だけではなく、血圧・血糖値・コレストロール値と合わせて四項目あります。
このうち、新しく加わった腹囲は内蔵脂肪の付き具合を推測するために計るもので、男性であれば85cm以上、女性であれば90cm以上を指導の対象とします。

といっても、腹囲が基準値以上の人イコール肥満ではありません。
それは各個人の体格の差を想像してみれば、すぐ分かることです。

スポーツマンで筋肉を鍛えていれば、痩せては見えませんし、そういう人は内蔵脂肪なんか付いていなくても、腹囲が85cm以上あってもおかしくはないですよね。

反対に見た目がスリムな人で腹囲が85cm未満でも、全然運動していない人は内蔵脂肪がべったりと付いている、隠れ肥満の人かも知れません。

またこの基準は日本独自のもので、欧米では基準値が若干違います。

今回メタボ検診に踏み切った主な目的は、網を大きく投げかけて、従来であれば要注意で済ませていた、病気二歩くらい手前の人を生活指導によって安全地帯に引き戻すことで、将来の生活習慣病患者の発生を未然に防ぎたいというものです。

従って、とりあえず機械的に測定した腹囲で基準値をオーバーしても、本当に要注意なのかどうかは他の検査項目との兼ね合いや、その後の専門家との話し合いの中ではっきりしてくると思われます。

今はインターネット上のサイトやブログで自分の意見が自由に発表出来るため、メタボ検診の義務化についても賛否両論の意見交換がかわされています。

インターネットはその特性上、インターネットを使っている人全員の意見を集約するという事が出来ません。
いくつかのサイトで特定のテーマについてアンケートをとっても、その意見はそのサイトに参加している人だけのものですから、いわゆる世論とはとてもいえるものではありません。

ただその中でも、どちらかといえば否定的な意見が多いように見受けられます。

メタボ検診の義務化によるデメリットは、それに伴う出費が受診者側、医療者側の双方に発生する事だといえるでしょう。

また実際にメタボ検診が全国で開始されれば、受診者の数が膨大なだけに予測不能なトラブルが起りそうだという事もデメリットといえるかもしれません。

しかし、メタボ検診本来の目的である将来の医療費抑制という面から見れば、現在の出費はその先行投資と言えなくはありません。
そのもくろみが期待通りに進めば、今のデメリットは将来大きなメリットになって還ってくるわけです。

いずれにしても、診断基準に腹囲を取り入れた事や、検診後の踏み込んだ指導などは世界からも注目されている事業だけに、今後予想される混乱に対して、国や医療機関がどう対応するのか注目されるところです。